看護師の転職

雇用形態は、明治時代は引き抜き等により職人の転職が活発であったが、大正時代頃から終身雇用が一般的となった。その後、バブル崩壊以降は、労働者全体に占める割合は少ないものの、転職は増加傾向にある。 総務省「労働力調査年報」より 総務省「労働力調査年報」より しかし、転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば、日本の労働移動率は依然として低く、雇用が流動化してきていると言われているものの、長期雇用の伝統が残るヨーロッパ諸国のそれに近い。 転職希望率及び実際の転職率については、職種毎に大きな差異がある。例えば、システムの企画・開発や運用・保守に携わるITプロフェッショナルに限れば、転職希望者は2人に1人という非常に高い水準にある。その理由の第一は「給与に対する不満」(48%弱)だ。また、3人に1人が「より将来性のある組織で働きたい」と答えている[1]。

看護師（かんごし、英: nurse）とは、国・地域が定めた看護専門学校や看護大学等の看護師養成課程における基礎看護教育を受け、看護師免許をもって、医療、保健、福祉などの幅広い現場で、医師・歯科医師が患者を診療する際の補助や病気や障害を持つ人々の日常生活における援助、疾病の予防や健康の維持増進を目的とした教育などを行う医療従事者（コ・メディカル）の呼称である。 本項では、特に断りのある場合を除き、日本における看護師について記述する。なお日本では、2002年3月以前は看護師を看護婦（女性）、看護士（男性）と呼んでいた

看護師は看護高等学校（看護科、専攻科の5年間）、看護専門学校、看護短大、看護大学で養成教育が行なわれ、卒業すると看護師国家試験の受験資格が得られる。実際には卒業見込みの段階で国家試験を受験できるが、最終的にその年度で卒業できなければ、試験で合格点以上を獲得しても不合格扱いになる。国家試験に合格すると、申請により厚生労働大臣から看護師免許が交付され、看護師としての活動が可能になる。准看護師に対して俗に正看護師（略して正看）と呼ばれることもある。

准看護師（略称・准看）は准看護師学校（准看護師養成所）あるいは看護高等学校卒業後、都道府県知事試験の受験資格が与えられ、知事試験に合格すると都道府県知事から准看護師の免許が交付される。 准看護師が日本で設けられている背景には、戦後の看護師不足に対応するための暫定措置という性格がある。看護師には、ますます高度な専門的知識や技術が要求されるようになりつつあり、日本看護協会は、准看護師制度の廃止を希望しているが、幅広い労働条件の看護労働力を求める日本医師会などの要望もあり、検討段階にある。 現在、准看護師の養成校は徐々に減りつつあり、2004年より10年以上の臨床経験のある准看護師を対象に看護師となるための通信制の移行教育が始まり、2006年にはこうした教育を受けた者が国家試験を受験している。 多くの准看護師学校では昼間は看護助手として働きながら夜間に学ぶことが可能であるため、諸般の事情により、看護師を志望しながらも、まずは准看護師になることを希望する人々も多く、毎年、准看護師学校に多数の一般社会人受験者が応募しているのも事実である。[要出典]

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』